構築物
個別
- 2017年3月31日
- 300万
- 2018年3月31日 +200%
- 900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- ース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。2018/06/26 13:17 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2018/06/26 13:17
担保に係る債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 589百万円 558百万円 機械装置及び運搬具 ―百万円 72百万円
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- a.リース資産以外の有形固定資産2018/06/26 13:17
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、所在地国の会計基準の規定に基づき定額法及び定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。