構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。2019/06/25 14:17

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	558百万円	433百万円
機械装置及び運搬具	72百万円	―百万円

担保に係る債務は次のとおりであります。

2019/06/25 14:17

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

a.リース資産以外の有形固定資産
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、所在地国の会計基準の規定に基づき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/25 14:17

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
② リース資産

2019/06/25 14:17