AKIBA HD(6840)の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 274万
- 2015年3月31日 +17.88%
- 323万
- 2016年3月31日 +269.98%
- 1195万
- 2017年3月31日 -17.88%
- 981万
- 2017年6月30日 +17.73%
- 1155万
- 2017年9月30日 -3.17%
- 1119万
- 2017年12月31日 -2.37%
- 1092万
- 2018年3月31日 -37.29%
- 685万
- 2018年6月30日 -2.76%
- 666万
- 2018年9月30日 -12.58%
- 582万
- 2018年12月31日 +54.92%
- 902万
- 2019年3月31日 +9.6%
- 989万
- 2019年6月30日 +3.1%
- 1019万
- 2019年9月30日 +45.48%
- 1483万
- 2019年12月31日 -2.84%
- 1441万
- 2020年3月31日 +228.44%
- 4733万
- 2020年6月30日 +4.26%
- 4935万
- 2020年9月30日 +56.26%
- 7711万
- 2020年12月31日 +7.86%
- 8317万
- 2021年3月31日 +6.79%
- 8882万
- 2021年6月30日 +60.98%
- 1億4298万
- 2021年9月30日 -6.42%
- 1億3379万
- 2021年12月31日 +1.71%
- 1億3608万
- 2022年3月31日 -21.53%
- 1億678万
- 2022年6月30日 -2.31%
- 1億431万
- 2022年9月30日 -2.49%
- 1億171万
- 2022年12月31日 +14.26%
- 1億1622万
- 2023年3月31日 +0.27%
- 1億1653万
- 2023年6月30日 +6.39%
- 1億2397万
- 2023年9月30日 +16.57%
- 1億4451万
- 2023年12月31日 -2.75%
- 1億4053万
- 2024年3月31日 +4.04%
- 1億4621万
- 2024年6月30日 +3.38%
- 1億5116万
- 2024年9月30日 +28.95%
- 1億9492万
- 2024年12月31日 -2.89%
- 1億8928万
- 2025年3月31日 -5.91%
- 1億7809万
- 2025年6月30日 +8.53%
- 1億9328万
- 2025年9月30日 -3.15%
- 1億8720万
- 2025年12月31日 -2.13%
- 1億8321万
個別
- 2008年3月31日
- 557万
- 2009年3月31日 -0.81%
- 553万
- 2010年3月31日 -7.18%
- 513万
- 2011年3月31日 +34.83%
- 692万
- 2012年3月31日 -3.47%
- 668万
- 2013年3月31日 -66.09%
- 226万
- 2014年3月31日 -33.35%
- 151万
- 2015年3月31日 +8.47%
- 163万
- 2016年3月31日 +1.95%
- 167万
- 2017年3月31日 -12.81%
- 145万
- 2018年3月31日 +6.31%
- 154万
- 2019年3月31日 -12.46%
- 135万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 1673万
- 2021年3月31日 -10.23%
- 1502万
- 2022年3月31日 -19.61%
- 1207万
- 2023年3月31日 -12.56%
- 1056万
- 2024年3月31日 -7.55%
- 976万
- 2025年3月31日 -15.27%
- 827万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~22年
機械及び装置 2年~6年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 2年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/30 14:46 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (2) 減損損失を認識した資産グループの概要及び減損損失計上額2025/06/30 14:46
(3) 減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 金額 島根県松江市 事業用資産 建物機械及び装置車両運搬具工具、器具及び備品リース資産建設仮勘定ソフトウェア 20,358千円
株式会社バディネットの事業用資産については、吸収合併後消滅した旧株式会社リーバンから承継された資産であり、旧株式会社リーバンの事業の収益性が低下しているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として計上しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ1,908百万円増加し12,657百万円となりました。主な増減要因として、現金及び預金が1,200百万円、売上の増加に伴う受取手形、売掛金及び契約資産が552百万円、仕掛品が165百万円、販売用不動産が791百万円増加いたしました。一方で商品及び製品が217百万円、原材料が174百万円減少、また、当社の連結子会社における営業債権に対し、「金融商品に関する会計基準」に基づき評価した結果、貸倒引当金繰入額320百万円を計上し減少いたしました。2025/06/30 14:46
固定資産は、前連結会計年度末に比べ250百万円増加し970百万円となりました。主な増減要因として、事務所機能の新設及び増設、各種設備の拡充のため建物が33百万円増加する一方で、当社の連結子会社における事業用資産に対し、20百万円の減損損失を計上いたしました。また、販売システムの拡張によるソフトウェアの新規取得120百万円、バディネットの子会社であるブランチテクノの連結開始に伴い、のれんが110百万円増加いたしました。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べ2,159百万円増加し13,627百万円となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/30 14:46
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/30 14:46
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。