AKIBA HD(6840)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 411万
- 2013年9月30日 +95.5%
- 803万
- 2013年12月31日 +147.57%
- 1990万
- 2014年3月31日 +86.36%
- 3709万
- 2014年6月30日 -28.4%
- 2655万
- 2014年9月30日 +13.47%
- 3013万
- 2014年12月31日 -34.19%
- 1983万
- 2015年3月31日 +23.63%
- 2451万
- 2015年6月30日 +37.93%
- 3381万
- 2015年9月30日 +28.33%
- 4339万
- 2015年12月31日 -42.85%
- 2480万
- 2016年3月31日 +66.03%
- 4117万
- 2016年6月30日 -2.02%
- 4034万
- 2016年9月30日 -22.5%
- 3126万
- 2016年12月31日 +9.15%
- 3412万
- 2017年3月31日 -28.31%
- 2446万
- 2017年6月30日 +91.69%
- 4689万
- 2017年9月30日 +43.77%
- 6742万
- 2017年12月31日 +64.32%
- 1億1079万
- 2018年3月31日 -62.96%
- 4103万
- 2018年6月30日 +109.62%
- 8602万
- 2018年9月30日 -12.34%
- 7540万
- 2018年12月31日 +207.8%
- 2億3209万
- 2019年3月31日 -89.61%
- 2411万
- 2019年6月30日 +69.32%
- 4082万
- 2019年9月30日 +41.6%
- 5781万
- 2019年12月31日 +31.76%
- 7617万
- 2020年3月31日 -84.28%
- 1197万
- 2020年6月30日 +185%
- 3412万
- 2020年9月30日 +124.43%
- 7658万
- 2020年12月31日 +128.51%
- 1億7501万
- 2021年3月31日 -83.07%
- 2962万
- 2021年6月30日 +231.14%
- 9810万
- 2021年9月30日 +44.5%
- 1億4175万
- 2021年12月31日 +35.79%
- 1億9248万
- 2022年3月31日 -58.33%
- 8020万
- 2022年6月30日 +161.02%
- 2億934万
- 2022年9月30日 -8.33%
- 1億9190万
- 2022年12月31日 +49.69%
- 2億8725万
- 2023年3月31日 -44.44%
- 1億5959万
- 2023年6月30日 +27.93%
- 2億416万
- 2023年9月30日 +29.76%
- 2億6492万
- 2023年12月31日 +86.93%
- 4億9520万
- 2024年3月31日 -48.35%
- 2億5579万
- 2024年6月30日 +60.28%
- 4億998万
- 2024年9月30日 +24.59%
- 5億1080万
- 2024年12月31日 +41.67%
- 7億2364万
- 2025年3月31日 -41.85%
- 4億2080万
- 2025年6月30日 -7.91%
- 3億8750万
- 2025年9月30日 +12.39%
- 4億3552万
- 2025年12月31日 +70.53%
- 7億4270万
個別
- 2008年3月31日
- 1897万
- 2009年3月31日 -75.57%
- 463万
- 2010年3月31日 -59.3%
- 188万
- 2010年12月31日 +14.73%
- 216万
- 2011年3月31日 +83.46%
- 397万
- 2011年6月30日 +36.86%
- 543万
- 2011年9月30日 +100.17%
- 1088万
- 2011年12月31日 -44.08%
- 608万
- 2012年3月31日 -46.64%
- 324万
- 2012年6月30日 -2.77%
- 315万
- 2012年9月30日 +8.71%
- 343万
- 2012年12月31日 -7.02%
- 319万
- 2013年3月31日 -2.41%
- 311万
- 2014年3月31日 +435.39%
- 1667万
- 2015年3月31日 -22.31%
- 1295万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料……………移動平均法による原価法2025/06/30 14:46
仕掛品……………個別法による原価法
販売用不動産……個別法による原価法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態の分析2025/06/30 14:46
流動資産は、前連結会計年度末に比べ1,908百万円増加し12,657百万円となりました。主な増減要因として、現金及び預金が1,200百万円、売上の増加に伴う受取手形、売掛金及び契約資産が552百万円、仕掛品が165百万円、販売用不動産が791百万円増加いたしました。一方で商品及び製品が217百万円、原材料が174百万円減少、また、当社の連結子会社における営業債権に対し、「金融商品に関する会計基準」に基づき評価した結果、貸倒引当金繰入額320百万円を計上し減少いたしました。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ250百万円増加し970百万円となりました。主な増減要因として、事務所機能の新設及び増設、各種設備の拡充のため建物が33百万円増加する一方で、当社の連結子会社における事業用資産に対し、20百万円の減損損失を計上いたしました。また、販売システムの拡張によるソフトウェアの新規取得120百万円、バディネットの子会社であるブランチテクノの連結開始に伴い、のれんが110百万円増加いたしました。