アルメディオ（7859）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3181万
- 2010年9月30日 +26.08%
- 4011万
- 2010年12月31日 -72.95%
- 1085万
- 2011年3月31日 +288.8%
- 4219万
- 2011年6月30日
- -3138万
- 2011年9月30日 -109.13%
- -6563万
- 2011年12月31日 -82.84%
- -1億2000万
- 2012年3月31日 -276.57%
- -4億5188万
- 2012年6月30日
- -1億8542万
- 2012年9月30日 -25.17%
- -2億3208万
- 2012年12月31日 -29.21%
- -2億9986万
- 2013年3月31日 -36.35%
- -4億886万
- 2013年6月30日
- -1022万
- 2013年9月30日 -999.99%
- -1億4482万
- 2013年12月31日 -79.32%
- -2億5970万
- 2014年3月31日 -408.75%
- -13億2126万
- 2014年6月30日
- -8505万
- 2014年9月30日 -116.54%
- -1億8417万
- 2014年12月31日
- -7657万
- 2015年3月31日 -9.68%
- -8398万
- 2015年6月30日
- 3072万
- 2015年9月30日 +346.95%
- 1億3730万
- 2015年12月31日 -40.01%
- 8236万
- 2016年3月31日 -11.05%
- 7325万
- 2016年6月30日
- -3930万
- 2016年9月30日 -182.47%
- -1億1102万
- 2016年12月31日
- -7038万
- 2017年3月31日
- 82万
- 2017年6月30日
- -3885万
- 2017年9月30日 -131.46%
- -8994万
- 2017年12月31日
- -5143万
- 2018年3月31日 -445.2%
- -2億8039万
- 2018年6月30日
- -1億8254万
- 2018年9月30日 -126.97%
- -4億1432万
- 2018年12月31日
- -4億187万
- 2019年3月31日 -40.45%
- -5億6442万
- 2019年6月30日
- 1985万
- 2019年9月30日
- -4944万
- 2019年12月31日 -23.87%
- -6125万
- 2020年3月31日
- -4104万
- 2020年6月30日 -14.82%
- -4712万
- 2020年9月30日 -48.25%
- -6986万
- 2020年12月31日
- -5558万
- 2021年3月31日 -114.55%
- -1億1924万
- 2021年6月30日
- 145万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 3033万
- 2021年12月31日 +76.21%
- 5344万
- 2022年3月31日 +81.57%
- 9704万
- 2022年6月30日 +88.63%
- 1億8305万
- 2022年9月30日 +133.97%
- 4億2829万
- 2022年12月31日 +8.45%
- 4億6449万
- 2023年3月31日 -49.91%
- 2億3267万
- 2023年6月30日 -31.55%
- 1億5926万
- 2023年9月30日 +409.9%
- 8億1210万
- 2023年12月31日 +141.5%
- 19億6122万
- 2024年3月31日 +21.5%
- 23億8283万
- 2024年6月30日 -74.39%
- 6億1028万
- 2024年9月30日 +35.41%
- 8億2641万
- 2024年12月31日 -33.42%
- 5億5018万
- 2025年3月31日 +55.05%
- 8億5307万
- 2025年6月30日
- -3億9415万
- 2025年9月30日 -67.59%
- -6億6057万
- 2025年12月31日 -12.72%
- -7億4458万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 15:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 15:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前年連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
