6336 石井表記

6336
2026/03/27
時価
73億円
PER 予
7.55倍
2010年以降
赤字-67.39倍
(2010-2026年)
PBR
0.67倍
2010年以降
赤字-10.09倍
(2010-2026年)
配当 予
4.03%
ROE 予
8.88%
ROA 予
5.94%
資料
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石井表記(6336)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年1月31日
29億2789万
2010年1月31日 -7.73%
27億154万
2010年10月31日 +0.73%
27億2116万
2011年1月31日 -4.1%
26億952万
2011年4月30日 -1.52%
25億6988万
2011年7月31日 -0.82%
25億4876万
2011年10月31日 -2.29%
24億9040万
2012年1月31日 -3.08%
24億1375万
2012年4月30日 -1.48%
23億7814万
2012年7月31日 -2.14%
23億2726万
2012年10月31日 -1.21%
22億9914万
2013年1月31日 -4.88%
21億8684万
2013年4月30日 -1.84%
21億4664万
2013年7月31日 -1.94%
21億500万
2013年10月31日 -2.06%
20億6159万
2014年1月31日 -2.05%
20億1934万
2014年4月30日 -1.94%
19億8021万
2014年7月31日 -1.97%
19億4111万
2014年10月31日 -2.86%
18億8559万
2015年1月31日 -1.92%
18億4944万
2015年4月30日 -1.78%
18億1657万
2015年7月31日 -1.97%
17億8074万
2015年10月31日 -1.81%
17億4842万
2016年1月31日 -1.48%
17億2257万
2016年4月30日 -1.49%
16億9690万
2016年7月31日 -1.62%
16億6938万
2016年10月31日 -1.65%
16億4189万
2017年1月31日 -1.77%
16億1275万
2017年4月30日 -1.83%
15億8319万
2017年7月31日 +1.02%
15億9932万
2017年10月31日 -1.11%
15億8162万
2018年1月31日 -0.54%
15億7302万
2018年4月30日 -2.76%
15億2956万
2018年7月31日 -1.59%
15億517万
2018年10月31日 -1.65%
14億8034万
2019年1月31日 -2.42%
14億4451万
2019年4月30日 -1.76%
14億1909万
2019年7月31日 -2.07%
13億8970万
2019年10月31日 -2.4%
13億5631万
2020年1月31日 -2.83%
13億1794万
2020年4月30日 -2.92%
12億7940万
2020年7月31日 -2.68%
12億4507万
2020年10月31日 -1.4%
12億2758万
2021年1月31日 -0.99%
12億1541万
2021年4月30日 -1.54%
11億9667万
2021年7月31日 +2.05%
12億2120万
2021年10月31日 -1.96%
11億9730万
2022年1月31日 -1.56%
11億7865万
2022年4月30日 -2.04%
11億5457万
2022年7月31日 -1.66%
11億3538万
2022年10月31日 -1.63%
11億1691万
2023年1月31日 -0.2%
11億1464万
2023年4月30日 -2.36%
10億8833万
2023年7月31日 -1.24%
10億7484万
2023年10月31日 -0.63%
10億6807万
2024年1月31日 -2.72%
10億3903万
2024年4月30日 +3.85%
10億7900万
2024年7月31日 -2.13%
10億5600万
2024年10月31日 -2.37%
10億3100万
2025年1月31日 -2.52%
10億500万
2025年4月30日 -1.49%
9億9000万
2025年7月31日 -1.41%
9億7600万
2025年10月31日 -4.61%
9億3100万
2026年1月31日 -1.4%
9億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年~38年
機械装置及び運搬具 6年~12年
2025/04/30 9:40
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日)当連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)
建物及び構築物3百万円-百万円
機械装置01
2025/04/30 9:40
#3 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用途場所種類減損損失額
ディスプレイ及び電子部品事業用資産広島県福山市建物及び構築物2百万円
機械装置及び運搬具100百万円
工具、器具及び備品0百万円
大阪府吹田市土地36百万円
神奈川県川崎市土地14百万円
愛知県一宮市土地12百万円
兵庫県明石市土地2百万円
遊休資産新潟県長岡市建物及び構築物22百万円
土地2百万円
広島県福山市建設仮勘定11百万円
中国上海市機械装置及び運搬具1百万円
工具、器具及び備品0百万円
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
ディスプレイ及び電子部品事業用資産については、営業利益が継続してマイナスであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額168百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、その他の資産は売却見込みがないため正味売却価額は零としております。
2025/04/30 9:40
#4 遊休資産に関する注記(連結)
※2 遊休資産として以下のものが含まれております。
前連結会計年度(2024年1月31日)当連結会計年度(2025年1月31日)
建物及び構築物308百万円316百万円
土地274436
2025/04/30 9:40
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
なお、当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益(本社費等配賦後)が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行いましたが、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物、土地については不動産鑑定評価額等により評価しております。
② 主要な仮定
2025/04/30 9:40

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