- 6336
- 2026/09/16
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 10.07倍
- 2010年以降
- 赤字-67.39倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.96倍
- 2010年以降
- 赤字-10.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.04%
- ROE 予
- 9.53%
- ROA 予
- 6.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
石井表記(6336)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2012年1月31日
- -99億1889万
- 2013年1月31日
- 9億4939万
- 2014年1月31日 -95.38%
- 4383万
- 2015年1月31日 +999.99%
- 10億6756万
- 2016年1月31日 -49.84%
- 5億3552万
- 2017年1月31日 -38.47%
- 3億2949万
- 2018年1月31日 +278.27%
- 12億4637万
- 2019年1月31日 -20.89%
- 9億8595万
- 2020年1月31日 -92.61%
- 7289万
- 2021年1月31日 +857.61%
- 6億9802万
- 2022年1月31日 +168.28%
- 18億7262万
- 2023年1月31日 +8.71%
- 20億3579万
- 2024年1月31日 -33.9%
- 13億4564万
- 2025年1月31日 -12.76%
- 11億7400万
- 2026年1月31日 -0.51%
- 11億6800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/04/23 9:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/04/23 9:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 数理計算上の差異の費用処理方法2026/04/23 9:31
数理計算上の差異は、その発生した翌連結会計年度において全額費用処理しております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 在外連結子会社の会計処理基準