6336 石井表記

6336
2026/08/21
時価
134億円
PER 予
13.88倍
2010年以降
赤字-67.39倍
(2010-2026年)
PBR
1.21倍
2010年以降
赤字-10.09倍
(2010-2026年)
配当 予
2.19%
ROE 予
8.72%
ROA 予
5.99%
資料
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石井表記(6336)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年10月31日
1億1943万
2011年4月30日 -13.63%
1億315万
2014年4月30日 -81.46%
1912万
2014年10月31日 -2.47%
1865万
2015年4月30日 +116.57%
4039万
2015年7月31日 -90.45%
385万
2015年10月31日 +999.99%
9806万
2016年1月31日 -90.53%
929万
2016年4月30日 +350.68%
4186万
2016年7月31日 -91.58%
352万
2016年10月31日 +999.99%
5944万
2017年1月31日 -80.73%
1145万
2017年4月30日 +838.1%
1億744万
2017年7月31日 -91%
966万
2017年10月31日 +999.99%
1億1500万
2018年1月31日 -88.58%
1312万
2018年4月30日 +759.97%
1億1289万
2018年7月31日 -90.02%
1126万
2018年10月31日 +972.53%
1億2082万
2019年1月31日 -86.6%
1619万
2019年4月30日 +473.75%
9289万
2019年7月31日 -88.16%
1099万
2019年10月31日 +640.33%
8142万
2020年1月31日 -74.72%
2058万
2020年4月30日 +379.31%
9865万
2020年7月31日 -84.43%
1536万
2020年10月31日 +625.55%
1億1148万
2021年1月31日 -75.73%
2705万
2021年4月30日 +276.91%
1億198万
2021年7月31日 -78.83%
2159万
2021年10月31日 +554.89%
1億4141万
2022年1月31日 -67.39%
4612万
2022年4月30日 +130.67%
1億638万
2022年7月31日 -71.93%
2986万
2022年10月31日 +341.57%
1億3185万
2023年1月31日 -64.32%
4704万
2023年4月30日 +110.57%
9905万
2023年7月31日 -65.75%
3392万
2023年10月31日 +280.77%
1億2919万
2024年1月31日 -58%
5426万
2024年4月30日 +82.45%
9900万
2024年7月31日 -66.67%
3300万
2024年10月31日 +272.73%
1億2300万
2025年1月31日 -54.47%
5600万
2025年4月30日 +71.43%
9600万
2025年7月31日 -66.67%
3200万
2025年10月31日 +284.38%
1億2300万
2026年1月31日 -53.66%
5700万
2026年4月30日 +82.46%
1億400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
製品・仕掛品については当社及び国内連結子会社は個別法による原価法(ただし、金属・樹脂印刷及びプリント基板は移動平均法による原価法)(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料については当社及び株式会社CAPを除く国内連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、株式会社CAPは先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品については当社及び国内連結子会社は最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
在外連結子会社のうち、上海賽路客電子有限公司及び上海賽路客供応鏈科技有限公司は総平均法による低価法、その他の在外連結子会社においては先入先出法による低価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年~38年
機械装置及び運搬具 6年~12年2026/04/23 9:31
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
株式会社トリアス2026/04/23 9:31
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
関係会社への債務保証等に係る損失に備えるため、被保証先の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。
(4) 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に充てるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上することとしております。
2026/04/23 9:31

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