石井表記(6336)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年10月31日
- 1億1943万
- 2011年4月30日 -13.63%
- 1億315万
- 2014年4月30日 -81.46%
- 1912万
- 2014年10月31日 -2.47%
- 1865万
- 2015年4月30日 +116.57%
- 4039万
- 2015年7月31日 -90.45%
- 385万
- 2015年10月31日 +999.99%
- 9806万
- 2016年1月31日 -90.53%
- 929万
- 2016年4月30日 +350.68%
- 4186万
- 2016年7月31日 -91.58%
- 352万
- 2016年10月31日 +999.99%
- 5944万
- 2017年1月31日 -80.73%
- 1145万
- 2017年4月30日 +838.1%
- 1億744万
- 2017年7月31日 -91%
- 966万
- 2017年10月31日 +999.99%
- 1億1500万
- 2018年1月31日 -88.58%
- 1312万
- 2018年4月30日 +759.97%
- 1億1289万
- 2018年7月31日 -90.02%
- 1126万
- 2018年10月31日 +972.53%
- 1億2082万
- 2019年1月31日 -86.6%
- 1619万
- 2019年4月30日 +473.75%
- 9289万
- 2019年7月31日 -88.16%
- 1099万
- 2019年10月31日 +640.33%
- 8142万
- 2020年1月31日 -74.72%
- 2058万
- 2020年4月30日 +379.31%
- 9865万
- 2020年7月31日 -84.43%
- 1536万
- 2020年10月31日 +625.55%
- 1億1148万
- 2021年1月31日 -75.73%
- 2705万
- 2021年4月30日 +276.91%
- 1億198万
- 2021年7月31日 -78.83%
- 2159万
- 2021年10月31日 +554.89%
- 1億4141万
- 2022年1月31日 -67.39%
- 4612万
- 2022年4月30日 +130.67%
- 1億638万
- 2022年7月31日 -71.93%
- 2986万
- 2022年10月31日 +341.57%
- 1億3185万
- 2023年1月31日 -64.32%
- 4704万
- 2023年4月30日 +110.57%
- 9905万
- 2023年7月31日 -65.75%
- 3392万
- 2023年10月31日 +280.77%
- 1億2919万
- 2024年1月31日 -58%
- 5426万
- 2024年4月30日 +82.45%
- 9900万
- 2024年7月31日 -66.67%
- 3300万
- 2024年10月31日 +272.73%
- 1億2300万
- 2025年1月31日 -54.47%
- 5600万
- 2025年4月30日 +71.43%
- 9600万
- 2025年7月31日 -66.67%
- 3200万
- 2025年10月31日 +284.38%
- 1億2300万
- 2026年1月31日 -53.66%
- 5700万
- 2026年4月30日 +82.46%
- 1億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
製品・仕掛品については当社及び国内連結子会社は個別法による原価法(ただし、金属・樹脂印刷及びプリント基板は移動平均法による原価法)(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料については当社及び株式会社CAPを除く国内連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、株式会社CAPは先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品については当社及び国内連結子会社は最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
在外連結子会社のうち、上海賽路客電子有限公司及び上海賽路客供応鏈科技有限公司は総平均法による低価法、その他の在外連結子会社においては先入先出法による低価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年~38年
機械装置及び運搬具 6年~12年2026/04/23 9:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 株式会社トリアス2026/04/23 9:31
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社への債務保証等に係る損失に備えるため、被保証先の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。2026/04/23 9:31
(4) 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に充てるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上することとしております。