構築物(純額)
個別
- 2020年1月31日
- 6366万
- 2021年1月31日 -4%
- 6111万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年~38年
機械装置 6年~12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/04/26 9:07 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2021/04/26 9:07
前連結会計年度(自 2019年2月1日至 2020年1月31日) 当連結会計年度(自 2020年2月1日至 2021年1月31日) 建物及び構築物 -千円 158千円 機械装置 5,151 1,094 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/04/26 9:07
前連結会計年度(自 2019年2月1日至 2020年1月31日) 当連結会計年度(自 2020年2月1日至 2021年1月31日) 建物及び構築物 646千円 -千円 機械装置 8,992 425 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2021/04/26 9:07
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失額 遊休資産 広島県福山市 建物及び構築物 8,911千円 土地 4,930千円
遊休資産については、今後も事業の用に供する予定がないため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額13,841千円を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。2021/04/26 9:07
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 遊休資産に関する注記(連結)
- ※2 遊休資産として以下のものが含まれております。2021/04/26 9:07
前連結会計年度(2020年1月31日) 当連結会計年度(2021年1月31日) 建物及び構築物 469,601千円 426,280千円 土地 337,025 337,558 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ……定率法2021/04/26 9:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年~38年
機械装置及び運搬具 6年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 使用権資産
在外連結子会社はリース期間を耐用年数とし、定額法を採用しております。2021/04/26 9:07