建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な有形固定資産の耐用年数は、以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む) 8～15年
機械装置 5～9年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、特許権については8年、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に、又、市場販売目的のソフトウェアについては、関連製品の販売計画等を勘案した見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 10:56

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	211千円	2,712千円
機械装置及び運搬具	60,585千円	7,146千円

2014/06/18 10:56

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に、又、市場販売目的のソフトウェアについては、関連製品の販売計画等を勘案した見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 10:56