アオイ電子（6832）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億5352万
2010年9月30日 +123.85%: 5億6751万
2010年12月31日 +47.58%: 8億3756万
2011年3月31日 +31.35%: 11億13万
2011年6月30日 -76.96%: 2億5343万
2011年9月30日 +123.93%: 5億6752万
2011年12月31日 +39.8%: 7億9340万
2012年3月31日 +29.82%: 10億3001万
2012年6月30日 -61.81%: 3億9335万
2012年9月30日 +105.64%: 8億888万
2012年12月31日 +59.24%: 12億8805万
2013年3月31日 +3.17%: 13億2894万
2013年6月30日 -74.76%: 3億3536万
2013年9月30日 +196.51%: 9億9439万
2013年12月31日 +79.62%: 17億8616万
2014年3月31日 +46.24%: 26億1200万
2014年6月30日 -52.13%: 12億5037万
2014年9月30日 +131.46%: 28億9418万
2014年12月31日 +53.76%: 44億5022万
2015年3月31日 +35.53%: 60億3139万
2015年6月30日 -79.86%: 12億1495万
2015年9月30日 +93.13%: 23億4642万
2015年12月31日 +32.01%: 30億9763万
2016年3月31日 -22.68%: 23億9511万
2016年6月30日 -64.07%: 8億6064万
2016年9月30日 +132.35%: 19億9974万
2016年12月31日 +88.84%: 37億7623万
2017年3月31日 +17.08%: 44億2111万
2017年6月30日 -71.45%: 12億6241万
2017年9月30日 +106.39%: 26億543万
2017年12月31日 +40.17%: 36億5207万
2018年3月31日 +26.82%: 46億3149万
2018年6月30日 -83.97%: 7億4253万
2018年9月30日 +171.04%: 20億1256万
2018年12月31日 +24.67%: 25億903万
2019年3月31日 -7.42%: 23億2289万
2019年6月30日 -82.19%: 4億1366万
2019年9月30日 +201.3%: 12億4638万
2019年12月31日 +62.97%: 20億3118万
2020年3月31日 -20.81%: 16億853万
2020年6月30日 -62.62%: 6億120万
2020年9月30日 -19.45%: 4億8425万
2020年12月31日 +72.54%: 8億3551万
2021年3月31日 +80.04%: 15億427万
2021年6月30日 -46.47%: 8億517万
2021年9月30日 +94.43%: 15億6550万
2021年12月31日 +41.92%: 22億2175万
2022年3月31日 +23.5%: 27億4383万
2022年6月30日 -74.9%: 6億8860万
2022年9月30日 +38.67%: 9億5492万
2022年12月31日 -5.4%: 9億339万
2023年3月31日 -70.79%: 2億6389万
2023年6月30日: -3億708万
2023年9月30日 -92.8%: -5億9205万
2023年12月31日 -33.91%: -7億9280万
2024年3月31日 -501.58%: -47億6936万
2024年6月30日: 4億2521万
2024年9月30日 -3.95%: 4億841万
2024年12月31日 +77.14%: 7億2346万
2025年3月31日 -50.37%: 3億5901万
2025年6月30日 -44.59%: 1億9893万
2025年9月30日 +140.52%: 4億7847万
2025年12月31日 +29.08%: 6億1759万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/27 14:15
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/27 14:15
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 14:15
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 14:15