無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/07/30 10:56

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建設仮勘定	83 百万円	― 百万円
無形固定資産	114 百万円	― 百万円
その他	7 百万円	18 百万円

2020/07/30 10:56

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2020/07/30 10:56

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(ただし、一部の建物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 2年～47年
機械及び装置・車両運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年2020/07/30 10:56

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/07/30 10:56