- 6787
- 2026/10/09
- 時価
- 7051億円
- PER 予
- 25.01倍
- 2010年以降
- 赤字-945.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.76倍
- 2010年以降
- 0.21-5.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.22%
- ROE 予
- 19.02%
- ROA 予
- 6.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 542億7500万
- 2017年3月31日 -9.39%
- 491億7700万
個別
- 2016年3月31日
- 361億4200万
- 2017年3月31日 +1.22%
- 365億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2020/07/30 11:04
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 2年~47年
機械及び装置・車両運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。2020/07/30 11:04 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)機械装置及び運搬具 2020/07/30 11:04 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2020/07/30 11:04
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建設仮勘定 ― 百万円 38 百万円 無形固定資産 ― 百万円 23 百万円 その他 18 百万円 1 百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2020/07/30 11:04
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2020/07/30 11:04
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
重要性が増したため、新たにMeiko Electronics Thang Long Co., Ltd.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳は次のとおりであります。2020/07/30 11:04
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)流動資産 589 百万円 固定資産 2,342 百万円 資産合計 2,931 百万円
該当事項はありません。- #8 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、事業用資産については主として工場別にグルーピングを行っております。当連結会計年度において、事業用資産は収益性の低下に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失7,978百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物3,160百万円、機械装置及び運搬具3,327百万円、土地213百万円、建設仮勘定837百万円及びその他439百万円であります。2020/07/30 11:04
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額を使用しております。正味売却価額は、固定資産税評価額等に合理的な調整を行って算定した金額により評価しております。また、使用価値は、将来キャッシュ・フローを14.0%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)- #9 製造原価明細書(連結)
※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2020/07/30 11:04
※3 当期製品製造原価と売上原価の調整表項目 前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 未収入金 248 84 固定資産 23 25 研究開発費 650 570
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末の流動資産は544億円となり、前連結会計年度末に比べ9億2千8百万円減少しました。現金及び預金が21億1千万円減少、受取手形及び売掛金が2億7千6百万円増加、たな卸資産が9億1千2百万円増加、未収入金が5億2千6百万円減少が主な要因であります。2020/07/30 11:04
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は491億7千7百万円となり、前連結会計年度末に比べ50億9千8百万円減少しました。有形固定資産が49億7千8百万円減少、繰延税金資産が2億2千8百万円減少が主な要因であります。- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/07/30 11:04
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。- #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/07/30 11:04
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。2020/07/30 11:04IRBANK 採用情報
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