建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 5～14年
工具、器具及び備品 4～5年

2015/06/24 13:08

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「建物」及び「工具、器具及び備品」の「当期増加額」は、主に本社事務所移転に伴う設備工事によるものであります。

2015/06/24 13:08

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～43年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/24 13:08