#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 5～14年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/06/30 15:35
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
2020/06/30 15:35
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2020/06/30 15:35
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～45年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/06/30 15:35