鈴木(6785)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 40億8606万
- 2009年6月30日 -8.31%
- 37億4648万
- 2010年6月30日 -8.19%
- 34億3967万
- 2011年6月30日 +1.47%
- 34億9014万
- 2012年6月30日 -5.89%
- 32億8441万
- 2013年6月30日 +2.42%
- 33億6394万
- 2014年6月30日 -5.5%
- 31億7887万
- 2015年6月30日 -4.96%
- 30億2124万
- 2016年6月30日 -4.34%
- 28億9010万
- 2017年6月30日 +3.51%
- 29億9156万
- 2018年6月30日 -2.87%
- 29億581万
- 2019年6月30日 +33.34%
- 38億7472万
- 2020年6月30日 +55.52%
- 60億2598万
- 2021年6月30日 -3.18%
- 58億3444万
- 2022年6月30日 -4.19%
- 55億8972万
- 2023年6月30日 +53.32%
- 85億7032万
- 2024年6月30日 -3.23%
- 82億9338万
- 2025年6月30日 -6.56%
- 77億4951万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2025/09/25 12:23
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産圧縮損の注記(連結)
- ※8 固定資産圧縮損の内容は次のとおりであります。2025/09/25 12:23
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 土地 120,000千円 -千円 建物及び構築物 - 49,666 計 120,000 49,666 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/09/25 12:23
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 11,340千円 -千円 機械装置及び運搬具 - 5,596 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/09/25 12:23
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 1,511千円 -千円 機械装置及び運搬具 3,800 1,569 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/09/25 12:23
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 3,970,652千円 3,729,306千円 土地 1,201,221 1,201,221
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 補助金等により取得した固定資産の圧縮記帳累計額2025/09/25 12:23
当期において、国庫補助金の受入れにより、建物について49,666千円の圧縮記帳を行いました。
なお、有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は以下の通りです。 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物
医療組立工場改修工事 1式 16,475千円
日滝原工場シートシャッター更新 1式 15,949千円
日滝原工場入出荷場防鳥ネット工事 1式 5,800千円
恒温室 1式 4,660千円2025/09/25 12:23 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ②主要な仮定2025/09/25 12:23
正味売却価額は、外部の専門家である不動産鑑定士の評価等に基づいており、不動産鑑定評価の算定における主要な仮定は、土地の市場価格及び建物等の再調達原価、経済的耐用年数であります。
③翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/09/25 12:23
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。