建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/04/01 9:58

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物	0千円	-千円
工具器具備品	1,646	614

2014/04/01 9:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2014/04/01 9:58