訂正有価証券報告書-第22期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。