建物（純額）
個別
- 2014年12月31日
- 6116万
- 2015年12月31日 -15.55%
- 5165万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2016/03/24 14:06 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2016/03/24 14:06
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