建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～40年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2019/03/26 13:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	社内電話設備	1,670	千円
工具、器具及び備品	社内情報システム設備	1,051	千円

2019/03/26 13:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～40年
車両運搬具 6年
工具器具備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2019/03/26 13:05