構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数
建物 15年から39年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/04/27 9:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)		当連結会計年度(自 平成29年2月1日至 平成30年1月31日)
建物及び構築物	212千円	建物及び構築物	3,310千円
機械装置及び運搬具	4,939	機械装置及び運搬具	290

2018/04/27 9:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年1月31日)	当連結会計年度(平成30年1月31日)
建物	165,464千円	169,492千円
構築物	2,492	4,144
土地	723,445	723,445

担保資産に対応する債務は、次のとおりであります。

2018/04/27 9:10

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	工場改修等	294,475千円
構築物	〃	16,456千円
工具、器具及び備品	〃	5,500千円

2018/04/27 9:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年から39年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/04/27 9:10