EIZO（6737）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -12億9500万
2010年9月30日: -2億2400万
2010年12月31日: 30億6600万
2011年3月31日 +25.28%: 38億4100万
2011年6月30日: -7億2900万
2011年9月30日 -62.83%: -11億8700万
2011年12月31日 -12.05%: -13億3000万
2012年3月31日: 12億4300万
2012年6月30日: -14億6700万
2012年9月30日: -7億2900万
2012年12月31日: 16億1300万
2013年3月31日 +198.7%: 48億1800万
2013年6月30日 -59.03%: 19億7400万
2013年9月30日 +82.02%: 35億9300万
2013年12月31日 +129.36%: 82億4100万
2014年3月31日 +10.07%: 90億7100万
2014年6月30日 -98.81%: 1億800万
2014年9月30日 +999.99%: 39億3000万
2014年12月31日 +80.89%: 71億900万
2015年3月31日 +60.11%: 113億8200万
2015年6月30日 -45.16%: 62億4200万
2015年9月30日 -93.21%: 4億2400万
2015年12月31日 +862.97%: 40億8300万
2016年3月31日 -97.48%: 1億300万
2016年6月30日: -31億9700万
2016年9月30日: 17億2400万
2016年12月31日 +349.77%: 77億5400万
2017年3月31日 +14.37%: 88億6800万
2017年6月30日 -55.28%: 39億6600万
2017年9月30日 +41.96%: 56億3000万
2017年12月31日 +32.61%: 74億6600万
2018年3月31日 +7.86%: 80億5300万
2018年6月30日 -39.2%: 48億9600万
2018年9月30日 +5.41%: 51億6100万
2018年12月31日 -67.66%: 16億6900万
2019年3月31日 +225.28%: 54億2900万
2019年6月30日: -25億1800万
2019年9月30日: -1億2300万
2019年12月31日: 77億700万
2020年3月31日 -57.22%: 32億9700万
2020年6月30日 +19.87%: 39億5200万
2020年9月30日 +78.9%: 70億7000万
2020年12月31日 +150.44%: 177億600万
2021年3月31日 +17.58%: 208億1900万
2021年6月30日 -88.52%: 23億9000万
2021年9月30日 +291.13%: 93億4800万
2021年12月31日 -5.35%: 88億4800万
2022年3月31日 -24.41%: 66億8800万
2022年6月30日 -85.42%: 9億7500万
2022年9月30日 -60.92%: 3億8100万
2022年12月31日 -69.29%: 1億1700万
2023年3月31日 +999.99%: 73億3600万
2023年6月30日 -24.24%: 55億5800万
2023年9月30日 +18.23%: 65億7100万
2023年12月31日 +41.5%: 92億9800万
2024年3月31日 +31.45%: 122億2200万
2024年6月30日 -44.27%: 68億1100万
2024年9月30日: -2億8100万
2024年12月31日: 13億7000万
2025年3月31日: -8億6600万
2025年6月30日: 3億7400万
2025年9月30日 +999.99%: 95億8700万
2025年12月31日 +88.23%: 180億4600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/19 11:01
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/19 11:01
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 11:01
#4 連結の範囲の変更（連結）: 当連結会計年度において、サウジアラビアにEIZO Middle East Ltd.を新たに設立したため、連結の範囲に含めております。
連結子会社であったEIZOエンジニアリング㈱は、2024年10月1日付で当社を存続会社とする吸収合併を行ったため、連結の範囲から除外しておりますが、合併までの期間の損益及びキャッシュ・フローは連結損益計算書、連結包括利益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書に含めております。
2025/06/19 11:01