サン電子(6736)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億9745万
- 2009年3月31日 -5.43%
- 5億6502万
- 2010年3月31日 -0.99%
- 5億5941万
- 2011年3月31日 +48.17%
- 8億2887万
- 2012年3月31日 -2.64%
- 8億696万
- 2013年3月31日 -2.86%
- 7億8391万
- 2014年3月31日 +1.37%
- 7億9463万
- 2015年3月31日 -4.6%
- 7億5811万
- 2016年3月31日 -4.23%
- 7億2606万
- 2017年3月31日 +5.78%
- 7億6803万
- 2018年3月31日 +15.34%
- 8億8587万
- 2019年3月31日 +1.07%
- 8億9536万
- 2020年3月31日 -3.22%
- 8億6649万
- 2021年3月31日 +6.77%
- 9億2512万
- 2022年3月31日 -2.87%
- 8億9861万
- 2023年3月31日 -49.4%
- 4億5469万
- 2024年3月31日 -6.41%
- 4億2555万
- 2025年3月31日 -55.98%
- 1億8731万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 16:08
建物及び構築物 10年~50年
② 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く) - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/25 16:08
当社グループは、減損損失を認識するにあたり、報告セグメントを基本にグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事務所 建物及び構築物、その他 東京都中央区 製造設備等 建物及び構築物、その他 愛知県北名古屋市
当連結会計年度において、東京事業所移転の意思決定を行ったことから、東京事業所の建物及び構築物等は将来の使用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(26,717千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物14,586千円、原状回復費相当額12,131千円であります。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており零として評価しております。