サン電子(6736)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億1869万
- 2009年3月31日 -4.69%
- 3億375万
- 2010年3月31日 +1.61%
- 3億864万
- 2011年3月31日 -6.35%
- 2億8903万
- 2012年3月31日 -2.45%
- 2億8196万
- 2013年3月31日 -3.89%
- 2億7098万
- 2014年3月31日 -2.49%
- 2億6423万
- 2015年3月31日 -5.66%
- 2億4927万
- 2016年3月31日 -4.79%
- 2億3733万
- 2017年3月31日 -5.62%
- 2億2399万
- 2018年3月31日 +18.58%
- 2億6561万
- 2019年3月31日 -3.14%
- 2億5727万
- 2020年3月31日 -9.82%
- 2億3201万
- 2021年3月31日 -4.25%
- 2億2215万
- 2022年3月31日 +1.03%
- 2億2445万
- 2023年3月31日 -11.94%
- 1億9765万
- 2024年3月31日 -6.29%
- 1億8521万
- 2025年3月31日 -2.09%
- 1億8135万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2025/06/25 16:08
主として、建物、工具、器具及び備品であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 3 従業員数の( )は、臨時従業員数を外書きしております。2025/06/25 16:08
4 本社及び東京事業所において建物の一部を賃借しております。
5 北名古屋市の土地は国内子会社であるイードリーム株式会社に賃貸しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 16:08
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/25 16:08
当社グループは、減損損失を認識するにあたり、報告セグメントを基本にグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事務所 建物及び構築物、その他 東京都中央区 製造設備等 建物及び構築物、その他 愛知県北名古屋市
当連結会計年度において、東京事業所移転の意思決定を行ったことから、東京事業所の建物及び構築物等は将来の使用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(26,717千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物14,586千円、原状回復費相当額12,131千円であります。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており零として評価しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2025/06/25 16:08
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。