ダイコク電機(6430)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -1億8774万
- 2009年3月31日
- 35億2335万
- 2009年12月31日 -33.4%
- 23億4659万
- 2010年3月31日 +0.02%
- 23億4708万
- 2010年6月30日
- -2292万
- 2010年9月30日
- 2億4107万
- 2010年12月31日 -80.11%
- 4795万
- 2011年3月31日
- -3億4205万
- 2011年6月30日
- -4846万
- 2011年9月30日
- 10億7664万
- 2011年12月31日 +80.25%
- 19億4065万
- 2012年3月31日 -14.3%
- 16億6309万
- 2012年6月30日 -24.58%
- 12億5435万
- 2012年9月30日 +72.42%
- 21億6278万
- 2012年12月31日 +108.38%
- 45億682万
- 2013年3月31日 -7.65%
- 41億6197万
- 2013年6月30日 -80.96%
- 7億9233万
- 2013年9月30日 +94.75%
- 15億4304万
- 2013年12月31日 +155.14%
- 39億3690万
- 2014年3月31日 -16.71%
- 32億7892万
- 2014年6月30日 -70.8%
- 9億5746万
- 2014年9月30日 +53.8%
- 14億7257万
- 2014年12月31日 +86.59%
- 27億4772万
- 2015年3月31日 -68.16%
- 8億7499万
- 2015年9月30日 -51.89%
- 4億2100万
- 2016年3月31日
- -16億7600万
- 2020年3月31日
- 10億6100万
- 2020年9月30日
- -4800万
- 2021年3月31日
- 6億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1035万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 37億5849万
- 2010年3月31日 -75.16%
- 9億3344万
- 2011年3月31日 -80.67%
- 1億8044万
- 2012年3月31日 -36.54%
- 1億1451万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 48億6897万
- 2014年3月31日 -43.54%
- 27億4901万
- 2015年3月31日 -91.76%
- 2億2650万
- 2016年3月31日
- -22億1300万
- 2017年3月31日
- 16億6500万
- 2018年3月31日 -20.12%
- 13億3000万
- 2019年3月31日 -15.71%
- 11億2100万
- 2020年3月31日 -23.1%
- 8億6200万
- 2021年3月31日 -2.9%
- 8億3700万
- 2022年3月31日 +26.64%
- 10億6000万
- 2023年3月31日 +183.68%
- 30億700万
- 2024年3月31日 +188.19%
- 86億6600万
- 2025年3月31日 -11.91%
- 76億3400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ウ.業績連動報酬の内容及び額の算定方法、個人別の報酬額に対する割合の決定に関する方針2025/06/27 13:49
取締役の業績連動報酬(役員賞与)につきましては、代表取締役社長が、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を指標とし、経営環境、従業員に対する賞与の支給基準、各取締役の役位等を総合的に勘案し算出しております。当該指標を選択した理由は、経営上の目標達成状況を判断する客観的な指標及び業務執行の成果を測る指標として、最も適切と考えられるためです。代表取締役社長は算出した額を報酬諮問委員会に提出、報酬諮問委員会で審議の後に取締役会への上程を経て、支給総額を株主総会議案としております。各取締役への支給額については、株主総会の承認決議後、その支給額の範囲において、役位及び貢献度等を総合的に勘案し、代表取締役社長が配分し、取締役会で決定いたします。
エ.退職慰労金の内容及び個人別の報酬額の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債は、第4四半期の営業債務計上額が前期に比べて減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べて65億82百万円減少の119億78百万円となりました。2025/06/27 13:49
当連結会計年度末の純資産は、従業員向け株式交付信託(RS信託)による自己株式の増加や配当金の支払いなどはありましたが、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により、前連結会計年度末に比べ45億67百万円増加の452億87百万円となりました。自己資本比率は79.1%(前連結会計年度末比10.4ポイント上昇)となりました。
(3) キャッシュ・フローの状況 - #3 追加情報、連結財務諸表(連結)
- また、当連結会計年度における本RS信託の設定にかかる信託報酬その他の諸費用が損益に与える影響は軽微であります。2025/06/27 13:49
なお、本RS信託が保有する当社株式(313,600株)については、「自己株式」として会計処理しているため、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 13:49
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,754.60円 3,127.07円 1株当たり当期純利益 572.60円 526.84円
2 当社は、当連結会計年度より「従業員向け株式交付信託(RS信託)」を導入しており、「従業員向け株式交付信託(RS信託)」が保有する当社株式については、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益の算定上、期末発行済株式総数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。