ソフトウエア
連結
- 2013年3月31日
- 16億1707万
- 2014年3月31日 +7.48%
- 17億3805万
個別
- 2013年3月31日
- 16億4255万
- 2014年3月31日 +5.74%
- 17億3692万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (3) 製品開発について2014/06/27 9:02
コンピュータシステムにおけるソフトウエアについては、プログラムの不具合であるバグを無くすことが重要な経営課題でありますが、一般的に今日のように高度なソフトウエア上でバグを皆無にすることは困難といわれております。当社グループでは自社開発のソフトウエアプログラムを入念にテストすることで対処しておりますが、顧客であるパチンコホール等に製品を納入した後にバグが発見されたケースが過去において発生しております。このようなバグが発見された場合には、その規模や内容によっては、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(4) 需要の大幅な変動について - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~50年
機械装置 9~17年
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエアの市場販売分については、販売可能期間(3年)、自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 投資不動産等
建物 定額法
その他 定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 39~47年
その他 6年2014/06/27 9:02 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/27 9:02
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建設仮勘定 74,500 千円 - 千円 ソフトウエア 7,415 千円 - 千円 その他無形固定資産 - 千円 85,000 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期増加額2014/06/27 9:02
2 「工具、器具及び備品」の当期増加額には、「建設仮勘定」からの振替額が含まれております。ソフトウエア 営業支援システム 150,646千円 顧客管理システム 62,190千円 - #5 業績等の概要
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度に比べ、当連結会計年度の営業成績が低調に推移したことにより、税金等調整前当期純利益が小さかったこと、前連結会計年度においては仕入債務が大きく増加しましたが、当連結会計年度では減少したこと、当連結会計年度での法人税等の支払額が大きかったことにより、当連結会計年度で得られた資金は、前連結会計年度に比べ92億60百万円減少の3億40百万円となりました。2014/06/27 9:02
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度に比べ、定期預金の払戻しによる収入が大きく減少したこと、新製品における生産設備や既存製品の改良に関するソフトウエアの増加など、固定資産の取得による支出が大きくなったことにより、前連結会計年度では得られた資金が21億53百万円ありましたが、当連結会計年度では使用した資金が16億55百万円となりました。
当連結会計年度における財務活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度において有利子負債の圧縮による短期借入金の返済があったことにより、当連結会計年度で使用した資金は、前連結会計年度に比べ51億94百万円減少の18億9百万円となりました。 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動におけるキャッシュ・フロー)2014/06/27 9:02
当連結会計年度における投資活動による資金の支出は、16億55百万円(前年同期は21億53百万円の収入)となりました。その主な要因は、生産用設備や各事業所における改修費用、並びにソフトウエアのバージョンアップ費用による固定資産の支出が大きくなったことによります。
(財務活動におけるキャッシュ・フロー) - #7 重要な収益及び費用の計上基準(連結)
- 払販売に関する収益の計上基準
売上の一部について延払販売を行い、製品出荷時に売上高として計上しております。このうち延払金の回収期限未到来分に対応する利益相当額を延払販売未実現利益として繰延べております。
2 受注製作のソフトウエアの売上高及び売上原価の計上基準
受注製作のソフトウエアに係る収益の計上基準については、当連結会計年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められる受注契約については、工事進行基準(工事進捗率の見積もりは原価比例法)を、その他の受注契約については検収基準を適用しております。2014/06/27 9:02 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定額法2014/06/27 9:02
ただし、ソフトウエアの市場販売分については、販売可能期間(3年)、自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3 長期前払費用