ピクセラ(6731)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2010年6月30日
- 87億661万
- 2011年6月30日 +42.7%
- 124億2443万
- 2012年6月30日 -61.07%
- 48億3695万
- 2013年6月30日 -42.75%
- 27億6896万
- 2014年6月30日 -19.64%
- 22億2514万
- 2015年6月30日 +3.4%
- 23億70万
- 2016年6月30日 -40.33%
- 13億7292万
- 2017年6月30日 +18.71%
- 16億2978万
- 2018年6月30日 -2.88%
- 15億8290万
- 2019年6月30日 +163.71%
- 41億7432万
- 2020年6月30日 -33.08%
- 27億9352万
- 2021年6月30日 -4.13%
- 26億7820万
- 2022年6月30日 -42.64%
- 15億3613万
- 2023年6月30日 -22.78%
- 11億8617万
- 2024年6月30日 -23.51%
- 9億731万
- 2025年6月30日 -13.78%
- 7億8230万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2021年10月1日 至 2022年6月30日)2023/08/14 16:04
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
(単位:千円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、引き続きウクライナ情勢長期化による資源や原料供給網の弱体化、為替の円安進行などで、原材料価格や光熱費をはじめとした各種コストのかつてない高騰が発生し、収益性の改善においては厳しい状況となりました。2023/08/14 16:04
当社をとりまく環境といたしましては、依然として続く世界的な半導体部品の供給不足、円安による原材料・物流コストの急激な上昇の影響を受けました。また急激な物価上昇による家計や企業への影響で、AV、家電製品の民生機器需要の減退が重なり、AV関連事業、家電事業の売上高が減少となりました。
また、当社は、これまで、テレビチューナー関連製品を中心に製品展開をしてまいりました。しかしながら近年、消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。需要の減少による業績の悪化をリカバリーすべく、製品ラインナップの整理、製品の魅力を伝えるコミュニケーション戦略や製品デザイン、Webサイトの充実などありとあらゆる対応策を検討・実施してきました。