売上高
連結
- 2010年3月31日
- 62億3658万
- 2011年3月31日 +41.16%
- 88億369万
- 2012年3月31日 -58.38%
- 36億6436万
- 2013年3月31日 -40.7%
- 21億7300万
- 2014年3月31日 -30.95%
- 15億45万
- 2015年3月31日 +26.43%
- 18億9706万
- 2016年3月31日 -46.65%
- 10億1211万
- 2017年3月31日 +20.15%
- 12億1605万
- 2018年3月31日 -41.99%
- 7億546万
- 2019年3月31日 +391.25%
- 34億6558万
- 2020年3月31日 -48.02%
- 18億148万
- 2021年3月31日 -3.69%
- 17億3495万
- 2022年3月31日 -39.8%
- 10億4444万
- 2023年3月31日 -18%
- 8億5640万
個別
- 2011年3月31日
- 85億8300万
- 2012年3月31日 -59.98%
- 34億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2021年10月1日 至 2022年3月31日)2023/05/15 16:02
1 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第2四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、ウクライナ情勢長期化による資源や原料供給網の弱体化、為替の円安進行などで、原材料価格や光熱費をはじめとした各種コストのかつてない高騰が発生し、収益性の改善においては厳しい状況となりました。2023/05/15 16:02
当社をとりまく環境といたしましては、依然として続く世界的な半導体部品の供給不足、円安による原材料・物流コストの急激な上昇の影響を受け、急激な物価上昇による家計や企業への影響などが重なり、AV関連事業は、売上高、利益が減少となりました。
また、当社は、これまで、テレビチューナー関連製品を中心に製品展開をしてまいりました。しかしながら近年、消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。需要の減少による業績の悪化をリカバリーすべく、製品ラインナップの整理、製品の魅力を伝えるコミュニケーション戦略や製品デザイン、Webサイトの充実などありとあらゆる対応策を検討・実施してきました。