構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～38年
構築物	10～35年

(2) 無形固定資産
定額法によっております。

2016/06/27 14:29

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―	5,838千円
機械装置及び運搬具	―	195千円

2016/06/27 14:29

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～45年
機械装置及び運搬具	2～17年

ロ 無形固定資産
定額法によっております。

2016/06/27 14:29