減価償却費
連結
- 2012年3月31日
- 2億1300万
- 2013年3月31日 -6.1%
- 2億
- 2014年3月31日 -33.5%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 -27.82%
- 9600万
- 2021年3月31日 -50%
- 4800万
- 2022年3月31日 -31.25%
- 3300万
- 2023年3月31日 +27.27%
- 4200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3500万
- 2009年3月31日 +38.52%
- 1億8700万
- 2010年3月31日 +44.92%
- 2億7100万
- 2011年3月31日 -16.97%
- 2億2500万
- 2015年3月31日 -37.78%
- 1億4000万
- 2016年3月31日 +10.71%
- 1億5500万
- 2017年3月31日 +30.97%
- 2億300万
- 2018年3月31日 -21.18%
- 1億6000万
- 2019年3月31日 +6.88%
- 1億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2023/06/23 11:01
3.資産及び負債については事業セグメントに配分していないため記載しておりませんが、減価償却費については合理的な基準に基づき各セグメントに配分しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.資産及び負債については事業セグメントに配分していないため記載しておりませんが、減価償却費については合理的な基準に基づき各セグメントに配分しております。2023/06/23 11:01 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/23 11:01
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料手当及び賞与 375 407 減価償却費 15 13 研究開発費 1,386 1,439 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2023/06/23 11:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費損金算入超過額 8百万円 8百万円 未払事業税否認 9 18
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 11:01
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費損金算入超過額 15百万円 14百万円 一括償却資産損金算入超過額 1 2
前連結会計年度(2022年3月31日)