建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権
定額法(8年)を採用しております。
商標権
定額法(10年)を採用しております。
ソフトウエア
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 11:06

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額・減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額	本社執務スペース等の改装費用	39百万円
工具、器具及び備品	増加額	設計開発用機材等の購入による増加	53百万円
	増加額	管理用機材及び什器の購入による増加	26百万円
ソフトウエア	増加額	設計開発用ソフトウェア等の購入による増加	18百万円
	減少額	償却済ソフトウェア	40百万円

2014/06/23 11:06

#3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
本社オフィスの建物賃貸借契約に伴う、原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/23 11:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。

2014/06/23 11:06