- 6722
- 2021/01/27
- 時価
- 113億円
- PER 予
- 19.16倍
- 2009年以降
- 3.09-24.89倍
（2009-2019年） - PBR
- 1.44倍
- 2009年以降
- 0.41-2.54倍
（2009-2019年） - 配当 予
- 1.33%
- ROE 予
- 7.54%
- ROA 予
- 5.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エイアンドティー（6722）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年12月31日
- 24億4993万
個別
- 2010年12月31日
- 32億2338万
- 2011年3月31日 -0.35%
- 32億1206万
- 2011年6月30日 -15.1%
- 27億2711万
- 2011年9月30日 -14.59%
- 23億2931万
- 2011年12月31日 +72.27%
- 40億1279万
- 2012年3月31日 -0.03%
- 40億1143万
- 2012年6月30日 -17.45%
- 33億1155万
- 2012年9月30日 -8.34%
- 30億3544万
- 2012年12月31日 +13.4%
- 34億4207万
- 2013年3月31日 +22.11%
- 42億311万
- 2013年6月30日 -6.38%
- 39億3480万
- 2013年9月30日 -41.48%
- 23億265万
- 2013年12月31日 +72.09%
- 39億6273万
- 2014年3月31日 -2.42%
- 38億6703万
- 2014年6月30日 -20.74%
- 30億6511万
- 2014年9月30日 -11.99%
- 26億9768万
- 2014年12月31日 +62.41%
- 43億8134万
- 2015年3月31日 +18.34%
- 51億8476万
- 2015年6月30日 -26.15%
- 38億2893万
- 2015年9月30日 -23.65%
- 29億2323万
- 2015年12月31日 +43.03%
- 41億8124万
- 2016年3月31日 -14.57%
- 35億7194万
- 2016年6月30日 -16.39%
- 29億8667万
- 2016年9月30日 +3.72%
- 30億9773万
- 2016年12月31日 +36.19%
- 42億1873万
- 2017年3月31日 -3.45%
- 40億7310万
- 2017年6月30日 -22.49%
- 31億5694万
- 2017年9月30日 -8.81%
- 28億7892万
- 2017年12月31日 +72.04%
- 49億5290万
- 2018年3月31日 -13.94%
- 42億6268万
- 2018年6月30日 -20.7%
- 33億8044万
- 2018年9月30日 -10.8%
- 30億1519万
- 2018年12月31日 +77.58%
- 53億5446万
- 2019年3月31日 -6.57%
- 50億288万
- 2019年6月30日 -22.32%
- 38億8632万
- 2019年9月30日 -0.22%
- 38億7781万
- 2019年12月31日 +10.53%
- 42億8626万
- 2020年3月31日 -2.28%
- 41億8853万
- 2020年6月30日 -33.86%
- 27億7022万
- 2020年9月30日 -5.12%
- 26億2851万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2)財政状態に関する説明2020/08/04 9:34
当第2四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末と比べ558,786千円減少し、11,322,906千円となりました。流動資産は同506,547千円の減少、固定資産は同52,239千円の減少となりました。流動資産の減少の主な要因は、売上債権の回収により、現金及び預金が1,151,110千円増加した一方、受取手形及び売掛金が1,516,039千円減少したことによるものです。固定資産の減少の主な要因は、減価償却が進んだことにより、建物(純額)が37,349千円減少したことによるものです。
当第2四半期会計期間末における負債は、前事業年度末と比べ702,656千円減少し、3,414,385千円となりました。流動負債は同550,326千円の減少、固定負債は同152,330千円の減少となりました。流動負債の減少の主な要因は、仕入債務の支払いにより、支払手形及び買掛金が241,746千円減少したことによるものです。固定負債の減少の主な要因は、江刺工場の増設に係る資金の返済により、長期借入金が150,000千円減少したことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
