バッファロー(6676)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 3億2500万
- 2013年9月30日 +231.38%
- 10億7700万
- 2013年12月31日 -5.29%
- 10億2000万
- 2014年3月31日 -26.86%
- 7億4600万
- 2014年6月30日 +8.71%
- 8億1100万
- 2014年9月30日 -25.89%
- 6億100万
- 2014年12月31日 +8.82%
- 6億5400万
- 2015年3月31日 -13.61%
- 5億6500万
- 2015年6月30日 -3.72%
- 5億4400万
- 2015年9月30日 -32.9%
- 3億6500万
- 2015年12月31日 +58.08%
- 5億7700万
- 2016年3月31日 -9.71%
- 5億2100万
- 2016年6月30日 -11.52%
- 4億6100万
- 2016年9月30日 +2.82%
- 4億7400万
- 2016年12月31日 +46.2%
- 6億9300万
- 2017年3月31日 -16.31%
- 5億8000万
- 2017年6月30日 -8.62%
- 5億3000万
- 2017年9月30日 -14.91%
- 4億5100万
- 2017年12月31日 -12.86%
- 3億9300万
- 2018年3月31日 +19.85%
- 4億7100万
- 2018年6月30日 +4.88%
- 4億9400万
- 2018年9月30日 -9.72%
- 4億4600万
- 2018年12月31日 +3.59%
- 4億6200万
- 2019年3月31日 +15.58%
- 5億3400万
- 2019年6月30日 -14.79%
- 4億5500万
- 2019年9月30日 -24.18%
- 3億4500万
- 2019年12月31日 +62.32%
- 5億6000万
- 2020年3月31日 -29.82%
- 3億9300万
- 2020年6月30日 -5.09%
- 3億7300万
- 2020年9月30日 -7.77%
- 3億4400万
- 2020年12月31日 +18.6%
- 4億800万
- 2021年3月31日 -2.7%
- 3億9700万
- 2021年6月30日 +87.41%
- 7億4400万
- 2021年9月30日 +9.41%
- 8億1400万
- 2021年12月31日 +32.19%
- 10億7600万
- 2022年3月31日 -25%
- 8億700万
- 2022年6月30日 +7.93%
- 8億7100万
- 2022年9月30日 -13.66%
- 7億5200万
- 2022年12月31日 +25.13%
- 9億4100万
- 2023年3月31日 -21.15%
- 7億4200万
- 2023年6月30日 +0.54%
- 7億4600万
- 2023年9月30日 +26.81%
- 9億4600万
- 2023年12月31日 -0.32%
- 9億4300万
- 2024年3月31日 +33.93%
- 12億6300万
- 2024年6月30日 +12.43%
- 14億2000万
- 2024年9月30日 -17.39%
- 11億7300万
- 2024年12月31日 +31.12%
- 15億3800万
- 2025年3月31日 -58.39%
- 6億4000万
- 2025年6月30日 +47.5%
- 9億4400万
- 2025年9月30日 -4.13%
- 9億500万
- 2025年12月31日 +26.52%
- 11億4500万
- 2026年3月31日 -3.23%
- 11億800万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- 連結会計年度末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形が連結会計年度末日残高に含まれております。2025/06/26 15:22
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 支払手形 22 - 電子記録債務 238 - - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスク及び信用リスクを有しておりますが、随時(最低四半期ごと)時価の把握を行っています。また、定期的に取締役会にて時価及び損益状況を確認し、管理を行っております。2025/06/26 15:22
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払法人税等、未払費用並びに未払金は、ほとんどが1年以内の支払期日です。営業債務に係る流動性リスクに関しては、当社グループは十分な手元流動性と金融機関からの当座貸越契約枠を保持しており、更にグループ内ファイナンスによる資金の集中と配分を行う制度も整備しております。
短期借入金は主に運転資金に係る資金調達であり、長期借入金は設備投資に係る資金調達であります。