有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年~50年
工具、器具及び備品 2年~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/26 14:39 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年~50年
工具、器具及び備品 2年~8年
機械装置及び運搬具 5年~17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/26 14:39