シーシーエス(6669)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年7月31日
- 6508万
- 2010年7月31日 +71.13%
- 1億1139万
- 2010年10月31日 +10.2%
- 1億2275万
- 2011年1月31日 -7.24%
- 1億1387万
- 2011年4月30日 +18.34%
- 1億3476万
- 2011年7月31日 +15.54%
- 1億5569万
- 2011年10月31日 -6.54%
- 1億4552万
- 2012年1月31日 -6.38%
- 1億3624万
- 2012年4月30日 +26.68%
- 1億7259万
- 2012年7月31日 -12.02%
- 1億5184万
- 2012年10月31日 -28.03%
- 1億929万
- 2013年1月31日 +23.21%
- 1億3466万
- 2013年4月30日 -6.57%
- 1億2581万
- 2013年7月31日 +1.94%
- 1億2826万
- 2013年10月31日 +1.44%
- 1億3011万
- 2014年1月31日 -15.54%
- 1億988万
- 2014年4月30日 +28.24%
- 1億4092万
- 2014年7月31日 +31.25%
- 1億8496万
- 2014年10月31日 +17.61%
- 2億1754万
- 2015年1月31日 -25.72%
- 1億6158万
- 2015年4月30日 +0.37%
- 1億6217万
- 2015年7月31日 +3.87%
- 1億6845万
- 2015年10月31日 -2.76%
- 1億6381万
- 2016年1月31日 +23.81%
- 2億280万
- 2016年4月30日 +18.39%
- 2億4010万
- 2016年7月31日 -9.06%
- 2億1834万
- 2016年10月31日 +7.15%
- 2億3396万
- 2016年12月31日 +0.18%
- 2億3437万
- 2017年3月31日 +13.6%
- 2億6624万
- 2017年6月30日 -17.95%
- 2億1844万
- 2017年9月30日 +24.94%
- 2億7292万
- 2017年12月31日 +5.74%
- 2億8858万
- 2018年3月31日 +12.04%
- 3億2332万
個別
- 2008年7月31日
- 1億237万
- 2009年7月31日 -39.82%
- 6161万
- 2010年7月31日 +72.11%
- 1億603万
- 2011年7月31日 +46.12%
- 1億5494万
- 2012年7月31日 -2.58%
- 1億5094万
- 2013年7月31日 -17.51%
- 1億2450万
- 2014年7月31日 +37.66%
- 1億7139万
- 2015年7月31日 -9.27%
- 1億5551万
- 2016年7月31日 +30.38%
- 2億274万
- 2016年12月31日 +6.8%
- 2億1652万
- 2017年12月31日 +32.28%
- 2億8643万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法を採用しております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2018/03/26 14:39 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券・その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ.たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2018/03/26 14:39