アドテックプラズマテクノロジー（6668）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: 3631万
2011年2月28日 +269.4%: 1億3413万
2011年5月31日 +80.97%: 2億4274万
2011年8月31日 +33.27%: 3億2352万
2011年11月30日: -1813万
2012年2月29日: 1億2778万
2012年5月31日 -14.16%: 1億969万
2012年8月31日 -53.13%: 5141万
2012年11月30日: -5161万
2013年2月28日: -164万
2013年5月31日: 6512万
2013年8月31日 -67.19%: 2136万
2013年11月30日 +125.16%: 4811万
2014年2月28日 +74.18%: 8380万
2014年5月31日 +265.38%: 3億622万
2014年8月31日 -11.54%: 2億7089万
2014年11月30日 -28.21%: 1億9448万
2015年2月28日 +55.47%: 3億237万
2015年5月31日 +64.97%: 4億9882万
2015年8月31日 +0.99%: 5億374万
2015年11月30日: -582万
2016年2月29日 -477.15%: -3359万
2016年5月31日: 2359万
2016年8月31日: -8798万
2016年11月30日: 2億6425万
2017年2月28日 +102.56%: 5億3527万
2017年5月31日 +65.07%: 8億8358万
2017年8月31日 +29.19%: 11億4150万
2017年11月30日 -73.61%: 3億125万
2018年2月28日 +107.68%: 6億2566万
2018年5月31日 +67.11%: 10億4557万
2018年8月31日 +22.96%: 12億8559万
2018年11月30日 -76.98%: 2億9596万
2019年2月28日 +18.71%: 3億5133万
2019年5月31日 -20.36%: 2億7980万
2019年8月31日 +9.32%: 3億588万
2019年11月30日 -36.56%: 1億9404万
2020年2月29日 +77.16%: 3億4377万
2020年5月31日 +31.9%: 4億5342万
2020年8月31日 +39.06%: 6億3052万
2020年11月30日 -80.49%: 1億2300万
2021年2月28日 +146.57%: 3億329万
2021年5月31日 +133.49%: 7億817万
2021年8月31日 +31.68%: 9億3255万
2021年11月30日 -45.01%: 5億1278万
2022年2月28日 +99.34%: 10億2215万
2022年5月31日 +79.11%: 18億3081万
2022年8月31日 +45.34%: 26億6083万
2022年11月30日 -82.22%: 4億7300万
2023年2月28日 +8.03%: 5億1100万
2023年5月31日 +109.59%: 10億7100万
2023年8月31日 +76.19%: 18億8700万
2023年11月30日 -87.44%: 2億3700万
2024年2月29日 -18.57%: 1億9300万
2024年5月31日 +433.16%: 10億2900万
2024年8月31日 +42.08%: 14億6200万
2024年11月30日: -2億4800万
2025年2月28日: 4億3200万
2025年5月31日 +50.69%: 6億5100万
2025年8月31日 +91.71%: 12億4800万
2025年11月30日 -68.51%: 3億9300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/26 16:54
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/26 16:54