棚卸資産
・製品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社は定率法を、また海外子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに国内子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
工具、器具及び備品 2～10年2024/02/22 15:36

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

補助金により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2022年11月30日)	当連結会計年度(2023年11月30日)
工具、器具及び備品	127,756	123,481
無形固定資産「その他」	925	925
合計	281,317	294,420

2024/02/22 15:36

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2024/02/22 15:36

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2024/02/22 15:36