- 7836
- 2026/09/03
- 時価
- 27億円
- PER 予
- 15.75倍
- 2009年以降
- 赤字-695.45倍
(2009-2026年) - PBR
- 1.46倍
- 2009年以降
- 赤字-22.22倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 9.24%
- ROA 予
- 6.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/06/30 10:05
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却方法2017/06/30 10:05
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) レンタル資産(リース資産を除く)
レンタル契約期間もしくはレンタル投資回収期間を償却年数とし、レンタル契約終了時もしくは稼動年数終了時の処分見積価額を残存価額とする定額法を採用しております。
(2) その他の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、広告運営用として保有している資産並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 15年
工具、器具及び備品 2~15年
(3) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(4) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係る資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(5) 長期前払費用
均等償却によっております。2017/06/30 10:05 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/30 10:05
- #5 業績等の概要
- 当期末における流動資産の残高は、1,119,490千円(前期末比33,756千円増)となりました。これは、売掛金の増加(前期末比96,440千円増)と商品及び製品の減少(前期末比15,641千円減)及び原材料及び貯蔵品の減少(前期末比35,048千円減)によるものです。2017/06/30 10:05
② 固定資産
当期末における固定資産の残高は、176,405千円(前期末比57,282千円減)となりました。これは、機器リース事業資産の減価償却による減少で、レンタル資産(前期末比21,828千円減)及びリース資産(前期末比18,410千円減)によるものです。