日亜化学工業の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年12月31日: 195億1200万
2009年12月31日 +2.62%: 200億2300万
2010年6月30日 -54.62%: 90億8700万
2010年12月31日 +110.54%: 191億3200万
2011年6月30日 -41.56%: 111億8000万
2011年12月31日 +103.91%: 227億9700万
2012年12月31日 +8.45%: 247億2400万
2013年6月30日 -45.4%: 134億9900万
2013年12月31日 +116.89%: 292億7800万
2014年6月30日 -56.57%: 127億1600万
2014年12月31日 +109.17%: 265億9800万
2015年6月30日 -46.63%: 141億9600万
2015年12月31日 +113.43%: 302億9900万
2016年6月30日 -50.41%: 150億2500万
2016年12月31日 +110.8%: 316億7300万
2017年6月30日 -46.17%: 170億5000万
2017年12月31日 +97.13%: 336億1000万
2018年6月30日 -52.76%: 158億7900万
2018年12月31日 +104.81%: 325億2200万
2019年6月30日 -49.69%: 163億6200万
2019年12月31日 +110.74%: 344億8100万
2020年6月30日 -45.26%: 188億7500万
2020年12月31日 +96.85%: 371億5500万
2021年6月30日 -54.33%: 169億6700万
2021年12月31日 +134.01%: 397億500万
2022年6月30日 -45.25%: 217億4000万
2022年12月31日 +119.69%: 477億6000万
2023年6月30日 -55.04%: 214億7300万
2023年12月31日 +96.95%: 422億9200万
2024年6月30日 -47.8%: 220億7500万
2024年12月31日 +106.2%: 455億1900万
2025年6月30日 -50.86%: 223億7000万
2025年12月31日 +118.46%: 488億7000万

個別

2008年12月31日: 195億1200万
2009年12月31日 +2.62%: 200億2300万
2010年12月31日 -4.45%: 191億3200万
2011年12月31日 +19.16%: 227億9700万
2012年12月31日 +8.45%: 247億2400万
2013年12月31日 +18.42%: 292億7800万
2014年12月31日 -9.15%: 265億9800万
2015年12月31日 +13.91%: 302億9900万
2016年12月31日 +4.53%: 316億7300万
2017年12月31日 +6.12%: 336億1000万
2018年12月31日 -3.24%: 325億2200万
2019年12月31日 +6.02%: 344億8100万
2020年12月31日 +7.75%: 371億5500万
2021年12月31日 +6.86%: 397億500万
2022年12月31日 +20.29%: 477億6000万
2023年12月31日 -11.45%: 422億9200万
2024年12月31日 +7.53%: 454億7700万
2025年12月31日 +7.26%: 487億7900万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※4 研究開発費の総額
一般管理費に含まれる研究開発費

2026/03/26 16:00

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額

	前連結会計年度(自令和6年1月1日至令和6年12月31日)	当連結会計年度(自令和7年1月1日至令和7年12月31日)
寄付金	332	99
研究開発費	45,519	48,870
特許経費	2,037	1,395

2026/03/26 16:00

#3 事業等のリスク

(3) 研究開発投資について
当社グループでは、当連結会計年度に48,870百万円(対連結売上高13%)の研究開発費を支出しています。新規商品の開発においては、その事業化過程において多くの技術的課題を解決し、また潜在的需要を開拓する必要があるなど不確定要素が多く、事業計画を予定通り達成できないことがありえます。その場合には、当社グループの財政状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。
(4) 原材料の調達について

2026/03/26 16:00

#4 研究開発活動

6【研究開発活動】
当社グループは、高効率な光関連製品および高性能な電池材料の開発・販売を通じて、環境負荷の低減や省エネルギー社会の実現に貢献し、持続可能な社会づくりに寄与することを企業活動の根幹としています。これらの事業活動を通じて社会的な存在価値を高めるためには、研究開発活動の継続と強化が不可欠であると認識しており、革新的な新製品の創出や既存製品の性能向上に向けて、たゆまぬ研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度も新機能商品の創出を目指した研究開発や各商品の性能向上を積極的に行いました。この結果、当連結会計年度の研究開発費は48,870百万円(前期比107.4%)となりました。
(1) 正極材料事業

2026/03/26 16:00