建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～38年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2016/03/30 15:03

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容

前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	261百万円		569百万円
機械装置及び運搬具	1,830		1,411

2016/03/30 15:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	6,356百万円	5,834百万円
土地	3,432	3,432

担保付債務は次のとおりです。

2016/03/30 15:03

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(試験研究) 6,828百万円
建物 (K-1棟新築工事) 7,252百万円
建設仮勘定 (LED製造) 15,210百万円

2016/03/30 15:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2016/03/30 15:03