売上高

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

光半導体事業:LED、LED応用製品、LD等
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法と概ね同一です。

2016/03/30 15:03

#2 事業等のリスク

(1) 経済状況及び為替変動の影響について
当社グループはグローバルに事業を展開しており、連結売上高に占める海外売上高の割合は63%となっており、その多数が日本円以外の通貨で決済されています。そのため、日本の一般的景気動向のみならず、当社グループが製品を販売している国や地域の経済状況の変動、為替の変動、あるいは政治的要因の発生により、業績に影響を及ぼす可能性があります。
(2) 知的財産権について

2016/03/30 15:03

#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法と概ね同一です。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2016/03/30 15:03

#4 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。

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#5 引当金の計上基準

倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
(2) 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しています。
(3) 役員賞与引当金
役員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しています。
(4) 製品補償引当金
得意先からの製品クレームに対する費用の支出に備えるため、売上高に対する過去の実績率に基づいて計上しています。
(5) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しています。
①退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっています。
②数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異は、発生額を翌事業年度に一括費用処理しています。
(6) 役員退職慰労引当金
役員に対する退職慰労金の支出に備えるため、内規に基づく当事業年度末要支給額を計上しています。2016/03/30 15:03

#6 業績等の概要

このような情勢の中で、当社グループは市場変化への迅速な対応を行い、魅力的な商品を継続的に投入すべく、市場ニーズに即した商品開発、積極的な設備投資、内外におけるきめ細やかな販売活動等を行ってきました。
この結果、売上高は339,026百万円(前期比97%)、営業利益は75,369百万円(前期比89%)、経常利益は79,891百万円(前期比81%)、当期純利益は55,076百万円(前期比88%)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりです。

2016/03/30 15:03

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1) 経営成績の分析
当連結会計年度の当社グループ(当社及び連結子会社)の売上高は339,026百万円(前期比97%)、営業利益は75,369百万円(前期比89%)、経常利益は79,891百万円(前期比81%)、及び当期純利益は55,076百万円(前期比88%)となりました。
①営業損益

2016/03/30 15:03

#8 重要な引当金の計上基準（連結）

倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
② 賞与引当金
当社及び国内連結子会社は従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しています。
③ 役員賞与引当金
当社及び国内連結子会社は役員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しています。
④ 製品補償引当金
当社は得意先からの製品クレームに対する費用の支出に備えるため、売上高に対する過去の実績率に基づいて計上しています。
⑤ 役員退職慰労引当金
役員に対する退職慰労金の支出に備えるため、内規に基づく当連結会計年度末要支給額を計上しています。2016/03/30 15:03

#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれています。

前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
売上高	185,730百万円		186,281百万円
仕入高その他	8,054		7,381

2016/03/30 15:03