建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年1月31日
- 1921億5900万
- 2010年1月31日 +6.61%
- 2048億6100万
- 2011年1月31日 -1.94%
- 2008億9500万
- 2012年1月31日 -6.88%
- 1870億7600万
- 2013年1月31日 +1.73%
- 1903億400万
- 2013年12月31日 +1.83%
- 1937億9600万
- 2014年12月31日 +0.86%
- 1954億6800万
- 2015年12月31日 -0.01%
- 1954億4800万
- 2016年12月31日 +0.11%
- 1956億7100万
- 2017年12月31日 +0.46%
- 1965億7300万
- 2018年12月31日 +1.7%
- 1999億1300万
- 2019年12月31日 +0.77%
- 2014億4800万
- 2020年12月31日 +1.22%
- 2039億800万
- 2021年12月31日 +3.42%
- 2108億8900万
- 2022年12月31日 +4.48%
- 2203億4600万
- 2023年12月31日 +18.94%
- 2620億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)2024/03/29 15:01
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)2024/03/29 15:01
建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、定率法を採用しております。
耐用年数は、建物は主として31年、その他の資産は主として5年であります。