SUMCO（3436）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年1月31日: 1255億9800万
2010年1月31日 +2.25%: 1284億2600万
2010年10月31日 -5.21%: 1217億4100万
2011年1月31日 -3.53%: 1174億4000万
2011年4月30日 -1.36%: 1158億4600万
2011年7月31日 -1.68%: 1139億400万
2011年10月31日 -2.23%: 1113億6700万
2012年1月31日 -11.49%: 985億6800万
2012年4月30日 -0.79%: 977億8800万
2012年7月31日 -0.59%: 972億1100万
2012年10月31日 -1.57%: 956億8800万
2013年1月31日 -0.21%: 954億8800万
2013年4月30日 -0.7%: 948億1900万
2013年7月31日 -0.88%: 939億8300万
2013年10月31日 -1.08%: 929億6700万
2013年12月31日 -0.18%: 928億400万
2014年3月31日 -2.06%: 908億8800万
2014年6月30日 -1.41%: 896億1100万
2014年9月30日 -0.66%: 890億2300万
2014年12月31日 -0.64%: 884億5700万
2015年3月31日 -1.46%: 871億6300万
2015年6月30日 -1.24%: 860億8200万
2015年9月30日 -2.61%: 838億3500万
2015年12月31日 -1.23%: 828億
2016年3月31日 -2.4%: 808億1100万
2016年6月30日 -2.44%: 788億4200万
2016年9月30日 -1.39%: 777億4300万
2016年12月31日 +0.29%: 779億6800万
2017年3月31日 -1.57%: 767億4600万
2017年6月30日 -1.76%: 753億9200万
2017年9月30日 -1.67%: 741億3500万
2017年12月31日 -0.78%: 735億6000万
2018年3月31日 -1.98%: 721億200万
2018年6月30日 -1.48%: 710億3700万
2018年9月30日 -0.95%: 703億6100万
2018年12月31日 +2.78%: 723億1600万
2019年3月31日 +0.76%: 728億6500万
2019年6月30日 -1.81%: 715億4600万
2019年9月30日 +0.08%: 716億300万
2019年12月31日 -1.06%: 708億4100万
2020年3月31日 -0.12%: 707億5400万
2020年6月30日 -1.19%: 699億1400万
2020年9月30日 -1.86%: 686億1300万
2020年12月31日 -0.25%: 684億4300万
2021年3月31日 +2.47%: 701億3200万
2021年6月30日 +0.07%: 701億8300万
2021年9月30日 -0.8%: 696億2100万
2021年12月31日 -1.2%: 687億8900万
2022年3月31日 +0.75%: 693億500万
2022年6月30日 +2.17%: 708億800万
2022年9月30日 +2.6%: 726億5200万
2022年12月31日 -1.23%: 717億5900万
2023年3月31日 +6.24%: 762億3700万
2023年6月30日 +16.75%: 890億700万
2023年9月30日 +0.18%: 891億6800万
2023年12月31日 +19.58%: 1066億2400万
2024年3月31日 +34.92%: 1438億6000万
2024年6月30日 +3.16%: 1484億100万
2024年9月30日 -1.03%: 1468億6900万
2024年12月31日 -0.85%: 1456億2300万
2025年3月31日 +6.62%: 1552億6700万
2025年6月30日 +0.33%: 1557億7900万
2025年9月30日 -0.14%: 1555億6300万
2025年12月31日 +27.31%: 1980億4400万

有報情報

#1 その他特別損失の主な内訳、保険業（連結）

(1)減損損失を計上した資産グループの概要

会社名	場所	用途	種類
SUMCO TECHXIV株式会社	宮崎県宮崎市	200mm以下半導体用ウェーハ製造資産	建物及び構築物
			機械装置及び運搬具
			土地
			建設仮勘定
			その他

(2)減損損失の計上に至った経緯
当社グループの資産グループは、事業用資産においては管理会計上の区分を基礎に概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとに、遊休資産については個別単位でグルーピングを行っております。

2025/03/27 15:33

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/03/27 15:33

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。

2025/03/27 15:33

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、定率法を採用しております。
耐用年数は、建物は主として31年、その他の資産は主として5年であります。

2025/03/27 15:33