建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月31日
- 901億4900万
- 2010年1月31日 +7.12%
- 965億6500万
- 2011年1月31日 -7.82%
- 890億1700万
- 2012年1月31日 -14.41%
- 761億8900万
- 2013年1月31日 -3.67%
- 733億9200万
- 2013年12月31日 -5.41%
- 694億2500万
- 2014年12月31日 -6.37%
- 650億400万
- 2015年12月31日 -6%
- 611億600万
- 2016年12月31日 -5.66%
- 576億4900万
- 2017年12月31日 -6.36%
- 539億8300万
- 2018年12月31日 +0.16%
- 540億6800万
- 2019年12月31日 -2.69%
- 526億1100万
- 2020年12月31日 -3.83%
- 505億9800万
- 2021年12月31日 -1.39%
- 498億9700万
- 2022年12月31日 +2.77%
- 512億7700万
- 2023年12月31日 +46.74%
- 752億4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)2024/03/29 15:01
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)2024/03/29 15:01
建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、定率法を採用しております。
耐用年数は、建物は主として31年、その他の資産は主として5年であります。