無形固定資産
連結
- 2018年12月31日
- 2934万
- 2019年12月31日 -15.71%
- 2473万
個別
- 2018年12月31日
- 2934万
- 2019年12月31日 -15.71%
- 2473万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。2023/05/15 14:24 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/05/15 14:24
当連結会計年度末の固定資産は、主として関係会社株式の取得よる増加(32百万円の増加)により前連結会計年度末に比べて57百万円(14.9%)増加し、445百万円となりました。この内訳は、有形固定資産277百万円、無形固定資産24百万円、投資その他の資産143百万円であります。
(流動負債) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
製品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年 工具器具備品 2年~8年2023/05/15 14:24 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 :15年
工具器具備品 :2年~8年2023/05/15 14:24