固定資産
連結
- 2020年12月31日
- 4億7207万
- 2021年12月31日 -25.87%
- 3億4995万
個別
- 2020年12月31日
- 4億7142万
- 2021年12月31日 -25.91%
- 3億4928万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/05/15 15:39
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/15 15:39
①有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/05/15 15:39 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1.有形固定資産の減価償却累計額2023/05/15 15:39
前連結会計年度(2020年12月31日) 当連結会計年度(2021年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 111,643千円 83,089千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/05/15 15:39
(単位:千円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/15 15:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年12月31日) 当事業年度(2021年12月31日) 投資有価証券評価損 291,923 320,400 固定資産減損損失 65,341 21,223 電話加入権償却 86 86
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失のため記載を省略しております。 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/15 15:39
(注)1.繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じている当該変動の主な内容は前連結会計年度における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額51,336千円の繰越期限切れによるものです。前連結会計年度(2020年12月31日) 当連結会計年度(2021年12月31日) 投資有価証券評価損 291,923 320,400 固定資産減損損失 65,341 21,223 電話加入権償却 86 86
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産は、主として現金及び預金の減少(1,108百万円の減少)及び預け金の増加(1,000百万円の増加)により前連結会計年度末に比べて78百万円(3.4%)減少し、2,222百万円となりました。この主な内訳は、現金及び預金685百万円、受取手形及び売掛金235百万円、製品137百万円、預け金1,000百万円であります。2023/05/15 15:39
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は、主として投資有価証券の減少(89百万円の減少)により前連結会計年度末に比べて122百万円(25.9%)減少し、349百万円となりました。この内訳は、有形固定資産252百万円、無形固定資産17百万円、投資その他の資産79百万円であります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/05/15 15:39
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 :定率法により償却しております。