- 4239
- 2019/11/07
- 時価
- 410億円
- PER 予
- 37.34倍
- 2010年以降
- 4.4-70.4倍
(2010-2019年) - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.53-2.72倍
(2010-2019年) - 配当 予
- 1.51%
- ROE 予
- 3.05%
- ROA 予
- 2.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ポラテクノ(4239)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億7872万
- 2009年3月31日 -9.82%
- 3億4152万
- 2010年3月31日 +95.73%
- 6億6846万
- 2011年3月31日 -33.06%
- 4億4745万
- 2012年3月31日 -0.93%
- 4億4327万
- 2013年3月31日 +8.65%
- 4億8163万
- 2014年3月31日 +3.1%
- 4億9658万
- 2015年3月31日 +15.68%
- 5億7442万
- 2016年3月31日 -27.23%
- 4億1802万
- 2017年3月31日 -16.96%
- 3億4714万
- 2018年3月31日 -16.64%
- 2億8939万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2601万
- 2009年3月31日 +10.74%
- 2億5028万
- 2010年3月31日 +103.68%
- 5億977万
- 2011年3月31日 -51.02%
- 2億4969万
- 2012年3月31日 -20.92%
- 1億9744万
- 2013年3月31日 +3.5%
- 2億435万
- 2014年3月31日 +10.19%
- 2億2517万
- 2015年3月31日 +6.94%
- 2億4079万
- 2016年3月31日 -13.61%
- 2億802万
- 2017年3月31日 -0.63%
- 2億671万
- 2018年3月31日 -6.75%
- 1億9276万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2019/06/26 10:44
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2019/06/26 10:44
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しました。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」192,762千円及び「固定負債」の「繰延税金負債」8,926千円は「投資その他の資産」の「繰延税金資産」183,836千円に含めて表示しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2019/06/26 10:44
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更するとともに、税効果会計関係注記を変更しました。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」289,390千円及び「固定負債」の「繰延税金負債」のうちの264,868千円を「投資その他の資産」の「繰延税金資産」16,448千円に含めて表示し、「固定負債」の「繰延税金負債」は256,569千円として表示しております。