整額は以下の通りであります。
(1)セグメント資産の調整額は、主に各報告セグメントへの配分を行なっていない全社資産であります。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントへの配分を行なっていない全社資産に係るものであります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費等は、一定の基準により各報告セグメントに配分しております。2015/06/26 14:00

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 14:00

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	28	千円	-

2015/06/26 14:00

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	15,665	千円	2,623	千円
機械装置及び運搬具	6,754	千円	676	千円
工具、器具及び備品	1,296	千円	473	千円
撤去費用	22,987	千円	13,955	千円

2015/06/26 14:00

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
(単位:千円)

2015/06/26 14:00

#7 有形固定資産等明細表（連結）

物増加の主なものは、新潟工場荷捌き場拡張工事(10,139千円)によるものであります。
2. 機械及び装置増加の主なものは、フィルム検査装置(96,266千円)によるものであります。
3.工具、器具及び備品増加の主なものは、収束イオン及び電子ビーム加工観察装置(181,544千円)によるものであります。
4.土地増加の主なものは、新潟工場隣接地土地(58,860千円)によるものであります。
5.建設仮勘定増加の主なものは、収束イオン及び電子ビーム加工観察装置(181,544千円)、フィルム検査装置(96,266千円)、偏光測定機(20,000千円)によるものであります。
建設仮勘定減少の主なものは、収束イオン及び電子ビーム加工観察装置(181,544千円)、フィルム検査装置(96,266千円)、偏光測定機(20,000千円)によるものであります。
6.減損適用する固定資産はありません。2015/06/26 14:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 4年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 14:00