構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/22 15:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	-		436	千円
機械装置及び運搬具	5	千円	-

2018/06/22 15:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	4,392	千円	2,750	千円
機械装置及び運搬具	7,190	千円	139	千円

2018/06/22 15:01

#4 減損損失に関する注記（連結）

(単位:千円)

場所	用途	種類	減損損失
中田原工場(新潟県上越市)	除却予定資産	建物、機械装置	5,788
中田原工場(新潟県上越市)	売却予定資産	建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品	25,776

事業用資産については、報告セグメントを基礎としてグルーピングを行っております。除却予定資産及び売却予定資産については各資産単位でグルーピングを行っております。
生産拠点集約化に伴い、中田原工場の除却予定資産及び売却予定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額31,564千円を減損損失として特別損失に計上しております。

2018/06/22 15:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/22 15:01