6658 シライ電子工業

時価

103億円

PER 予

6.86倍

2010年以降

赤字-238.34倍
（2010-2024年）

1.31倍

2010年以降

0.4-3.58倍
（2010-2024年）

4.39%

ROE 予

19.14%

ROA 予

7.62%

貸倒引当金、経営構造改革費用の支払額、技術研究費他1件

【期間】

通期

年度	貸倒引当金		経営構造改革費用の支払額		技術研究費		連結子会社株式の取得による持分の増減
2008/03	-17百万		-		4.6百万		-
2009/03	-16百万	赤縮	-		4.8百万	+2.7%	-
2010/03	-15百万	赤縮	-		4百万	-16.1%	-
2011/03	-13百万	赤縮	-		5百万	+25%	-
2012/03	-14百万	赤拡	-		6百万	+20%	-
2013/03	-14百万	±0%	-		3百万	-50%	-
2014/03	-13百万	赤縮	-		2百万	-33.3%	-
2015/03	-12百万	赤縮	-		-		-
2016/03	-11百万	赤縮	-		-		-
2017/03	-13百万	赤拡	-		-		-
2018/03	-13百万	±0%	-		-		-
2019/03	-13百万	±0%	-		-		-
2020/03	-16百万	赤拡	-		-		-
2021/03	-16百万	±0%	-148百万		-		-
2022/03	-16百万	±0%	-		-		-
2023/03	-16百万	±0%	-		-		35百万
2024/03	-7百万	赤縮	-		-		-

2008年3月

貸倒引当金: -1658万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 464万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2009年3月

貸倒引当金: -1589万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 476万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2010年3月

貸倒引当金: -1500万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 400万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2011年3月

貸倒引当金: -1300万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 500万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2012年3月

貸倒引当金: -1400万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 600万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2013年3月

貸倒引当金: -1400万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 300万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2014年3月

貸倒引当金: -1300万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: 200万
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2015年3月

貸倒引当金: -1200万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2016年3月

貸倒引当金: -1100万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2017年3月

貸倒引当金: -1300万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2018年3月

貸倒引当金: -1300万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2019年3月

貸倒引当金: -1300万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2020年3月

貸倒引当金: -1600万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2021年3月

貸倒引当金: -1600万
経営構造改革費用の支払額: -1億4800万
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2022年3月

貸倒引当金: -1600万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -

2023年3月

貸倒引当金: -1600万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: 3500万

2024年3月

貸倒引当金: -700万
経営構造改革費用の支払額: -
技術研究費: -
連結子会社株式の取得による持分の増減: -